こんにちは。ノマド家族のぱぱぞん（@nomadkazoku）です。
現在、私達家族はマレーシア移住を目指し、米国Firstrade証券を利用したETF積立投資をしています。米国口座を利用した積立投資は、2020年1月からスタートし、現時点での評価額は18%ほどのプラス！
ETFの分散性と低コストのおかげで、比較的安定したストレスなしの積立投資ができています。
私が投資を始めた10年以上前はETFの購入には高い手数料が必要でしたが、今では日本の証券口座でも手数料無料で購入できるETFも増えてきています。
比較的リスクが小さく、長期的な成長が見込め、積立投資におすすめなETF投資ですが、仕組みやメリット・デメリットについてはよく理解しておく必要があります。
そこで今回の記事では、嫁にその知識を共有する前提で、改めてETFの基本を調査した上で、徹底的にわかりやすく解説してみたいと思います。
ETFとは？メリット&デメリット
ETFとは、Exchange(取引所で) Traded(取引される) Fund(投資信託)の略で、日本語では「上場投資信託」と言います。
そもそもの「投資信託」とは、投資家から集めたお金をまとめて、投資のプロが運用する金融商品です。「投資信託」の中でも一定の条件を満たしたものだけが「ETF」として取引所に上場できます。
つまり「ETF」は「投資信託」の上位互換のようなものであり「20世紀最大の発明の1つ」とも言われています。
| ETF | 投資信託 | |
| 購入窓口 | 証券会社 | 証券会社、銀行 販売会社など |
| 取引機会 | 証券取引所の 取引時間中 | 1日1回 |
| 取引価格 | リアルタイムで 価格を見つつ 指値、成行など | 注文翌日に 基準価額が決定 |
| 購入手数料 | 0~0.5% | 0~5% |
| 信託報酬 | 0.03〜0.75％ | 0.15~1.0% |
| 売却手数料 | 0~0.5% | 0.1~0.5% (信託財産留保額) |
| 積立投資 | しにくい | しやすい |
| 分配金 自動再投資 | しにくい | しやすい |
手数料が安い
少額から投資可能
多数の銘柄に分散可能
運用方針の透明性が高い
取引所で自由に売買可能
品揃えが豊富
ETFのメリットは、なんと言っても少額からコストを抑えた分散投資ができること。
米国では2,000を超える銘柄が上場しており、選択肢が豊富なことも魅力の1つです。
一方、ETFにもいくつかの欠点もあります。
自動積立・自動再投資がしにくい
上場廃止の可能性がある
ETFの価格はリアルタイムで価格が変動するため、自動積立の仕組みを利用しにくく、基本的には手動で注文を行う必要があります。
また、あまり人気のないマニアックなETFに投資した場合、上場が廃止となる可能性もあります。その場合、価格が暴落し、ETFの売却自体も難しくなります。
ETFの歴史
ETFの期限は、1990年にカナダのトロント証券取引所に上場された「TIPS35」であると言われています。その3年後には、現在もETFのトップに君臨する「SPDR S&P 500 ETF Trust（Ticker：SPY）」が上場しています。
全世界9兆ドルのETFの内、7割の残高を保有する米国はまさに「ETF大国」です。
米国でETFが発展した背景として、独立系のファイナンシャルアドバイザー(IFA)の存在が挙げられます。
IFAは、お客の資産残高に応じて報酬をもらう(1%程度)ビジネスモデルのため、お客の資産が減れば自分の収入も減ってしまいます。
そんなプロのファイナンシャルアドバイザー達が自身の報酬を最大化するために選んだ金融商品が「ETF」だったのです。
ETFの日米比較
日本では、1995年に初めて日系株価指数300に連動する投資信託が登場し、現在では約200を超えるETFが上場しています。
しかしながら、日米間の差は本数も運用資産額も10倍以上あります。
なぜなら日本はただでさえ投資人口が少ない上に、米国の独立系ファイナンシャルアドバイザーのように「ETFを売って得する人」が存在しません。
それ故、売った人(銀行・郵便局など)が儲かる「投資信託」に資金が流れてしまいます。
また、ビットコインやFXのように”億り人”を生むようなハイリターン(ハイリスク)商品でもなく、ニュース性があるわけでもないため、それなりにお金の勉強をした人でないとETFにたどり着くことができません…無念！
結論 ETFは米国のプロが認めた20世紀最大の発明品
今回の記事では、ETFの基本についてわかりやすく解説してみました。
米国でプロのファイナンシャルアドバイザーが選んだことにより、世界の7割を占めほどる資産残高を大きく伸ばしたことからもわかるように、長期的な資産運用において、ETFは有力な選択肢の1つです。
日本の金融機関からはオススメされない「ETF」のメリットや仕組みについては、自分の力で学び、投資判断をしていきましょう！
ではまた！
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